「第二の永久歯」インプラントとは？
「インプラント」とはチタンで造られた人工歯根のことです。 人工歯根を顎の骨に埋め、その上に人工の歯を被せることで、失われた歯の機能を回復させます。チタンは人体との親和性が高く、金属アレルギーの方も安心です。 インプラント治療で作られた歯は「第二の永久歯」とも呼ばれます。 見た目も噛み心地も自然ですので、入れ歯やブリッジに代わる画期的な治療方法として定着しはじめています。 日本では1980年代より取り組みが始まり、現在はインプラントの質も向上、15年で生存率90％以上ともされています。 ご安心下さい インプラント手術はきっちりと局所麻酔を行った上で治療します。 その為、痛みは、ほぼありません。（歯を抜くときと同じくらいです） 手術は数時間で終わるため、入院する必要はございません。 ただし術後、経過観察のため通常2～4カ月間の通院が必要です。症状によって治療期間は異なりますので、事前にご確認下さい。 また痛みを軽減する様々な療法も行っておりますのでご相談下さい。
インプラントの構造
アバットメント（支台部）とインプラント体（歯根部）の2つに分かれます。
インプラントと顎の骨がしっかり結合するのを待って、そこを土台にして上に安定した人工歯を被せます。
入れ歯やブリッジでは難しかった「自分の歯のように噛める」という機能性が回復し、さらに天然の歯のような高い審美性を保ちます。
| インプラントの長所 | インプラントの短所 |
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| インプラントの長所 | インプラントの短所 | ||
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| インプラントの長所 |
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インプラントの短所 |
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インプラント治療の流れ
1カウンセリングと精密検査
十分なカウンセリングと精密検査（レントゲン、口腔内写真撮影など）から適切な治療方法を診断します。
不適切なインプラントは、神経を圧迫するなどの副作用や、インプラントが折れる、噛み合わせが悪いなどの問題を起こす場合があります。
そのためさくらいデンタルクリニックでは、手術前にカウンセリングと精密検査としっかりと行います。
今後の治療計画、費用などをご説明いたしますので、ご不安に感じること、わからないことがあれば、どんな内容でも遠慮なくご相談下さい。
2インプラントを埋めます
歯の機能を取り戻したい場所に、インプラント（人工歯根）を埋め込む手術を行います。
埋入本数などにもよりますが、手術時間は30分～1時間30分程度です。
ただし安静時間などが必要ですので、お帰りいただけるまでの全体の時間は2～3時間となります。
術後、およそ3～6カ月で、骨とインプラントが結合します。
3人工の歯をつける準備
埋め込んだインプラントと骨がしっかりつき、安定したことをレントゲンなどで確認します。
その後、人工歯を装着するための準備となる手術（インプラントの頭出し）を行います。
この時、後に人工歯が天然の歯に見えるよう、歯ぐきもキレイに処置いたします。
4人工の歯を取り付け
噛み合わせを確認しながら人工歯を装着。
これでインプラント治療は完了です。
5メンテナンス
インプラントを長く機能させるためには、自分の歯と同じように正しいケアが必要です。
治療後、半年に1度の定期健診をお受け下さい。
噛み合わせのチェック、インプラント周囲の歯周病予防、正しい歯磨き法の指導などを行います。
インプラントに関するご注意
治療年齢について
通常、骨の成長がほぼ終了する16歳以上でなければ、インプラント治療は行えません。
術後について
術後の腫れや痛みには個人差はありますが、ほとんどは抜歯と同じ程度で、2～3日から長い場合でも1週間で落ち着きます。
日常生活もほとんど問題ありません。当初は異物感がありますが、すぐに慣れてきます。
ただし不衛生にしていると感染により歯ぐきが腫れることがありますので、衛生管理には気をつける必要があります。
費用について
【費用】
インプラント 200,000円〜400,000円(税込)
治療内容によって費用は異なりますので、詳しくは当院にお尋ね下さい。
インプラント治療の費用は医療費控除の対象となりますので、税務署への簡単な確定申告でお金が戻ってきます。
医療費控除とは
1年間に支払った医療費が10万円以上の場合（年収によっては10万円以下でも可）に適用され、税金の還付、軽減の対象となります。
本人だけでなく、家計が同じ配偶者や親族の医療費も対象となります。
控除金額
医療費控除額(※1) ＝ 医療費の合計額(※2) － 保険金などで補てんされる金額 － 10万円(※3)
10万円または所得金額の5％のいずれか少ない金額
所得税率は所得が多いほど高くなりますので、高額所得者ほど還付金は多くなります。
※1 控除額の上限は200万円まで。
※2 その年の1月1日から12月31日までに支払った医療費。
※3 所得金額が200万円未満の人は、10万円ではなく所得金額の5％を差し引きます。
